はじめに
長年にわたり、米国株は世界経済の中心的存在として、多くの投資家から信頼を集めてきました。S&P500やオルカン（全世界株式）に連動するインデックス投資は、「放っておけば勝てる投資法」として定着し、老若男女問わず支持されてきました。
しかし、近年の地政学的変化や経済政策の転換、特にトランプ政権以降の米国孤立主義によって、この構図が揺らぎ始めています。世界の資金が米国に集中する仕組みが崩れ始め、米国覇権の終焉とともに、米国株最強神話にも陰りが見えています。
本記事では、その構造変化の本質を掘り下げ、インデックス投資戦略の再考を促します。
米国はなぜ資金を集められたのか？
まず、米国が長年にわたって世界中の資金を集めることができたのは、以下の構造があったからです。
- ドルの基軸通貨性（ペトロダラー体制）：世界中のエネルギーや商品の決済がドルで行われるため、ドル需要は常に高く、米国は永続的な資金流入が可能だった。
- 米国債という安全資産：金融危機のたびに資金が米国債へ避難し、金利が下がり株が上がるというサイクルが繰り返された。
- 圧倒的な軍事力と国際政治支配：米国の政治的安定性と軍事的優位が、ドルと米国資産の信認を支えていた。
- イノベーションと巨大企業群（GAFAなど）：米国発のテクノロジー企業が世界市場を席巻し、世界の成長を米国に取り込んだ。
このような構造により、世界は米国にドルを供給し、米国はそのドルで商品・サービスを輸入し、資本市場に還流させる「資金の永久機関」が成立していました。
トランプ以降の米国が壊した構造
トランプ政権下で強まった「米国第一主義」は、長年機能していたこの資本循環構造にヒビを入れました。
- 関税引き上げによる貿易摩擦：中国やEU、日本との関係悪化。世界がドルを稼ぐ手段（対米貿易黒字）が細り、米国資産への再投資も停滞。
- 制裁国家の拡大と金融排除：ロシア、中国、イランなどをSWIFTから排除する動きにより、「ドルに依存するリスク」が顕在化。
- 米国資産の信頼性低下：債務上限問題や政治分断、利上げによる債務コスト増など、米国債自体への信頼が揺らぐ。
この結果、BRICS諸国を中心とした「脱ドル化」の流れが加速し、エネルギー取引でも人民元やディルハム、金を使う動きが始まりました。
S&P500とオルカン投資の盲点
S&P500やオルカン（全世界株式）を盲信的に積み立てる投資家が多い一方で、そこに潜む偏重リスクは見逃されがちです。
- S&P500の構成偏重：時価総額加重の性質により、上位10社（ほぼテック）で指数の7割を占める。過去の成功企業に資金が集まりすぎており、逆回転が始まった場合の下落リスクは極めて高い。
- オルカンの実態は米国偏重：全世界に分散投資しているように見えて、実際は米国比率が約60%。米国覇権が崩れれば、オルカンも道連れになる。
- 新興国や非ドル圏の比率が極めて低い：インド、ASEAN、中南米など今後の成長源が過小評価されている。
今後の資金フロー：新しい投資先はどこか？
1. 非米国圏（特にBRICS+）
- 中国、インド、サウジなどの金融市場が徐々に自由化・資本流入を受け入れつつある。
- 人口成長、都市化、エネルギー需要による長期的な成長が期待される。
2. コモディティ・BTCなどの価値保存資産
- インフレと通貨信用不安に対するリスクヘッジとして金や銀。
- 政治中立的な資産として、ビットコイン（特に非米国居住者の間で）への評価が高まっている。
3. 地政学的安定国への投資
- メキシコ、ベトナム、インドネシアなど、製造業の脱中国シフトの受け皿として期待。
- 通貨安定性、労働力、資源など複合的に魅力を持つ。
結論：インデックス投資神話の終焉と分散の再定義
過去20年、S&P500やオルカンへの積立は合理的な投資行動でした。しかし今後10～20年も同じ構造が維持される保証はどこにもありません。
むしろ、地政学・金融覇権・通貨制度が構造的に変わろうとしている今、投資戦略も見直すべき局面に来ています。
- 「分散」の意味を再定義せよ：国別、通貨別、資産クラス別の真の分散へ。
- S&P500やオルカンをコアに据えるなら、サテライトとして非米国資産やコモディティ、暗号資産の組み入れを検討すべき。
インデックス投資は、過去の成功体験に基づいた「神話」に過ぎません。構造が変わったなら、投資戦略も変わるべきなのです。
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