株式投資で「なぜ同じ利益水準でも株価が急に高く（または安く）見えるのか」を説明できると、相場の見え方が変わります。鍵になるのが実質金利です。名目金利（政策金利や米国10年金利）だけ見ても判断がぶれますが、インフレ率を差し引いた実質金利で見ると、PER（株価収益率）が伸びる・縮む理由が筋道立って理解できます。
本記事は、実質金利を「観測→解釈→ポジション設計→リスク管理」まで一気通貫で落とし込むための実践ガイドです。数式を最小限にしつつ、初心者でも手順通りに確認できるように具体例で説明します。
実質金利とは何か：名目金利との違いを3分で理解する
実質金利は、ざっくり言うと「お金の価値（購買力）がどれだけ増えるか」を示す金利です。一般的には次の関係で整理します。
実質金利 ≒ 名目金利 − 期待インフレ率
ここで重要なのは「期待インフレ率」です。過去のインフレ率ではなく、これから市場が織り込むインフレです。米国ならTIPS（物価連動国債）を使うと、市場ベースの期待インフレ（ブレークイーブン・インフレ率：BEI）を近似できます。
初心者が最短で追うべき2つの数字
実務的には、次の2つを押さえれば十分スタートできます。
- 米国10年実質金利（10y Real Yield）：株式の「割引率」に直結しやすい
- 10年BEI（期待インフレ）：インフレ再燃・沈静化の市場織り込みを可視化
名目10年金利だけだと「金利は上がったが、インフレ期待も上がったのか下がったのか」が見えません。株のPERに効きやすいのは名目より実質、これが大原則です。
なぜ実質金利でPERが動くのか：割引率と株式デュレーション
株価は将来キャッシュフロー（利益・配当・自社株買いの原資）を現在価値に割り引いたもの、と考えると整理が早いです。割引率が上がるほど、将来の価値は目減りします。実質金利はその割引率の「土台」になりやすいので、PERに影響します。
PERを分解すると相場が読める
株価＝利益×PER です。利益が同じでも、PERが伸びれば株価は上がり、PERが縮めば株価は下がります。実質金利は主にPER側に効きます。
イメージで理解しましょう。例えば、ある企業の来期EPS（1株利益）が100円で、PERが20倍なら株価は2,000円です。実質金利が上昇し「割引率が上がる（将来が安く評価される）」と、市場が許容するPERが16倍に縮むことがあります。EPSが変わらなくても株価は1,600円まで下がります。利益が減っていないのに株価が下がる局面の正体がこれです。
株式デュレーション：成長株ほど実質金利に弱い理由
債券にはデュレーション（価格が金利変動にどれだけ敏感か）があります。株式にも似た概念があり、遠い将来に利益が集中するビジネスほど「株式デュレーションが長い」と考えられます。
典型例は、高成長テックやバイオなど「今は利益が小さいが将来に大きい」タイプです。実質金利が上がると遠い将来の価値が大きく割り引かれ、PERが縮みやすくなります。一方で、エネルギーや金融、生活必需品など「足元のキャッシュフローが厚い」セクターは相対的に影響が小さくなりやすい、という構図です。
実質金利上昇・低下で勝ちやすい株の特徴
実質金利が上がる局面：PER縮小に耐える設計
実質金利上昇＝割引率上昇＝PERに逆風です。この局面では「PERが下がっても耐える」構造を持つ銘柄・セクターが有利になりやすいです。
具体的には次の要素を優先します。
- バリュエーションに安全域がある：PERが高すぎない、FCF利回りが高い
- 価格決定力（プライシングパワー）：コスト増を価格転嫁できる
- 財務が健全：金利上昇で資金繰りが悪化しにくい（低レバレッジ、長期固定調達）
- 短期でキャッシュが回収できる：利益が近い将来に出る（株式デュレーションが短い）
セクターで言うと、金融（利ざや拡大が追い風になりやすい）、エネルギー、生活必需品、ヘルスケア（ディフェンシブ）、一部の高配当・自社株買い銘柄などが候補になります。ただし、個別の優劣は企業の財務・競争力で逆転するので「セクターだけで決める」のは避けます。
実質金利が下がる局面：PER拡大を取りに行く
実質金利低下は、割引率低下としてPERを押し上げやすい環境です。ここでは「遠い将来が評価される」ので、成長株や長期テーマが息を吹き返しやすくなります。
ただし、実質金利が下がる理由が重要です。景気後退で下がるのか、インフレ沈静化で下がるのかで、相性の良い銘柄は変わります。後ほどシナリオ表で整理します。
観測手順：実質金利を毎週5分で点検するチェックリスト
ここからが実践です。初心者でも再現できるように、確認項目を固定化します。
ステップ1：名目10年金利・10年実質金利・10年BEIを並べる
基本は3点セットです。
- 名目10年金利：金利の大枠（債券・株の割引率の表面）
- 10年実質金利：PERに効きやすいコア
- 10年BEI：インフレ期待の変化（実質金利の裏側）
名目が上がっているのに実質が上がっていないなら「インフレ期待上昇が主因」です。逆に名目が横ばいでも実質が上がるなら「インフレ期待低下」か「金融環境の引き締まり」が効いています。PERの方向性は実質を優先します。
ステップ2：実質金利のトレンドを「3区分」で判断する
細かい分析より、まずは区分けが大事です。
- 上昇トレンド：PERに逆風。バリュー・ディフェンシブ比率を上げる
- 横ばい：利益（EPS）と需給が主役。決算・業績サプライズが効きやすい
- 低下トレンド：PER追い風。成長・長期テーマを段階的に増やす
判断のコツは「1日で反応しない」ことです。週足で見て、2〜4週間続いているかを確認します。短期ノイズで売買すると往復ビンタになりやすいです。
ステップ3：株式の“割高/割安”を実質金利に合わせて相対評価する
PERは絶対値で見ると罠があります。金利水準が違えば妥当PERも変わるためです。ここでは、単純で実用的な見方を提示します。
実質金利が高いほど「高PERの許容度」は下がる。逆に実質金利が低いほど許容度は上がります。したがって、同じPER25倍でも、実質金利が高い局面では割高に見え、低い局面では許容されやすくなります。
この発想で、保有銘柄やウォッチ銘柄を「今の実質金利に照らすとPERは妥当か？」で点検します。点検の結果、妥当性が薄い銘柄は「買うなら分割・損切り条件を厳しめにする」「買わない」という判断ができます。
4象限シナリオ：実質金利×景気でポートフォリオを決める
実質金利だけでなく「景気（利益の伸び）」が絡むと精度が上がります。ここでは、実質金利（上/下）と景気（強/弱）で4象限に分け、打ち手を整理します。
① 実質金利上昇 × 景気強い（強い成長・引き締め）
典型は「景気が良く、金融政策がタカ派寄り」で実質金利が上がる局面です。利益は伸びるがPERは縮みやすいので、EPS成長でPER縮小を相殺できる企業が強いです。
具体例：
・景気敏感（資本財、工業、金融）で、価格転嫁できる企業
・強い需給を持つエネルギー（ただし原油要因で上下しやすい）
・高PERの赤字グロースは厳しめ（資金調達コストが上がる）
② 実質金利上昇 × 景気弱い（スタグ寄り・リスクオフ）
この局面は最もきつい組み合わせです。利益が伸びにくいのにPERも縮むからです。ここでは「守り」が主役になります。
具体例：
・生活必需品、ヘルスケアなどディフェンシブ
・キャッシュフローが厚い高品質バリュー（過度な高配当は要注意）
・現金比率を上げる、短期国債・MMF等を活用する
③ 実質金利低下 × 景気強い（“ゴルディロックス”寄り）
利益が伸びつつ、PERも伸びやすい理想形です。強い上昇相場になりやすく、成長株が走りやすいです。
具体例：
・高品質グロース（売上成長＋利益率改善が両立）
・半導体、ソフトウェア、AIインフラなど長期テーマ
・指数でも取りに行けるが、過熱シグナルには注意
④ 実質金利低下 × 景気弱い（景気後退・利下げ）
景気悪化で利下げが進み、実質金利が低下する局面です。PERは支えられやすい一方、利益が悪化しやすいので「何を買うか」で差が出ます。
具体例：
・ディフェンシブ成長（医療機器、必需品の強者）
・金利低下で資金調達が改善するが、需要が死ぬと厳しい業種は回避
・指数買いは“底打ち確認”後に分割で
具体例でわかる：実質金利変化を売買判断に落とす
例1：実質金利が+1.0%上がったら、PERはどれくらい縮むのか
ここは「どれくらい縮む」と断言できる世界ではありませんが、考え方は作れます。仮に、ある市場の平均PERが20倍で、実質金利上昇でリスクフリーの魅力が増し、株式の期待リターン要求が上がるとします。結果として平均PERが18倍に落ちるだけで、指数は10%下落します（利益一定なら）。
このとき、もともとPER40倍の成長株は「40→30」など大きく縮むこともあり、下落率が高くなりがちです。一方でPER10倍のバリューは「10→9」程度で済むかもしれません。つまり、実質金利ショックでは高PERほどダメージが増幅します。
例2：名目金利が上がったのに株が上がるケース
名目10年金利が上がっているのに株が堅調、という局面があります。ここで実質金利を確認すると、名目上昇の主因が「期待インフレ上昇」で、実質があまり上がっていないことがあります。
この場合、割引率の悪化が限定的で、むしろインフレ期待上昇が売上名目成長を押し上げる（利益が増える）期待が勝って株が上がることがあります。名目金利だけで怖がって降りると機会損失になりやすいので、3点セットで確認します。
例3：実質金利が低下しても成長株が上がらないケース
実質金利低下＝成長株追い風、が必ずしも当たりません。理由は2つあります。
1つ目は、実質金利低下が「景気後退」によるもので、売上・利益の下方修正がPER押し上げ効果を打ち消すケース。2つ目は、資金が安全資産へ逃避し、株式リスクプレミアムが上がっているケースです。実質金利だけでなく、クレジットスプレッドやVIXなどリスク指標も併用すると、誤判定が減ります。
運用に落とす：個人投資家向け“実質金利ドリブン”配分ルール
ここでは、商品選択の自由度が高い個別株ではなく、まずは再現性が高い「ETF中心」のルールを例示します。個別株に応用する前に、骨格として使えます。
コア：株式（広範囲指数）＋実質金利に応じたサテライト
考え方はシンプルです。コアは全世界株や米国株の指数を持ち、サテライトで実質金利環境に合わせて傾きを作ります。
・実質金利上昇トレンド：バリュー株ETF、クオリティ株、ディフェンシブ、短期債を厚め
・実質金利低下トレンド：グロース株ETF、テック比率、長期テーマを段階的に増やす
「段階的に」が重要です。トレンド転換を一発で当てるのは難しいので、3回に分けて移す、などのルールを決めます。
リバランスのトリガー：実質金利の“方向”で決める
水準で売買すると、最悪のタイミングで反転を食らうことがあります。そこで、初心者には「方向性（上昇/低下）」を重視するルールが扱いやすいです。
- 10年実質金利が4週移動平均で上向き→防御寄りへ
- 10年実質金利が4週移動平均で下向き→成長寄りへ
このくらい単純でも、金利環境に逆らって高PERを掴む事故が減ります。
落とし穴：実質金利だけで判断すると負けるパターン
落とし穴1：インフレ期待の急変で読み違える
実質金利は「名目−期待インフレ」で決まるため、期待インフレが急に動くと解釈が難しくなります。例えば、景気指標が弱くインフレ期待が急落すると、実質金利が上がってしまうことがあります（名目が同じでも引き算の結果が上がる）。このとき株は「景気悪化」を嫌って下がるので、実質金利上昇が原因に見えて実は景気が原因、という混乱が起こります。
落とし穴2：株式リスクプレミアムの変動を無視する
割引率は実質金利だけではありません。投資家が株を持つために要求する上乗せ（株式リスクプレミアム）が拡大すれば、実質金利が低くてもPERは縮みます。リスクオフ局面で起きがちです。
対策として、次のいずれかを併用します。
- VIXなどボラティリティ指標（急騰ならリスクプレミアム拡大を疑う）
- 社債スプレッド（信用不安の代理指標）
- 為替（安全通貨高が進むならリスクオフの可能性）
落とし穴3：企業の“金利感応度”を見ない
同じセクターでも、負債構造で金利感応度は全く違います。短期借入が多い、変動金利が多い、借り換えが近い企業は、実質金利上昇局面で利益が圧迫されやすいです。逆に、固定長期で調達済みなら耐性が高いです。個別株では必ず財務注記を確認します。
実践チェックリスト：この記事を読んだら最初にやること
- 名目10年金利・10年実質金利・10年BEIを同じ画面で見られるようにする
- 10年実質金利を週足で見て、上昇/横ばい/低下の区分を付ける
- 保有株・検討株のPERを「今の実質金利で妥当か？」で点検する
- 実質金利上昇期に弱い“高PER・資金調達依存”を洗い出す
- 配分変更は一括ではなく3分割などで行うルールを決める
よくある質問
Q：日本株にも実質金利は効きますか？
効きます。ただし、グローバル資金は米国実質金利を強く参照するため、米国の実質金利変化が日本株のバリュエーションに波及することが多いです。加えて、円金利・為替も絡むので、まずは米国実質金利を主軸に見て、次に為替の方向性を確認する順番が扱いやすいです。
Q：実質金利は短期売買にも使えますか？
短期でもヒントになりますが、日々の変動はノイズが多いので、初心者は週次で判断する方が再現性が高いです。短期でやるなら、重要指標発表やFOMC前後の「実質金利の急変」に限定して、ポジションサイズを小さくするのが無難です。
Q：実質金利が低いのに株が弱いのはなぜ？
景気悪化で利益が下がる、株式リスクプレミアムが拡大する、需給が悪化する（ファンド解約）などが理由になり得ます。実質金利はPERの重要因子ですが、万能ではありません。4象限シナリオで景気側の判断を必ず入れてください。
最後にまとめます。株価は「利益」と「PER」の掛け算で、実質金利は主にPERを動かします。名目金利だけで怖がるのではなく、実質金利と期待インフレを分解して見れば、相場の“説明不能”が大幅に減ります。毎週5分の点検を習慣化し、実質金利に逆らわないポジション設計を作ってください。
※本記事は情報提供を目的としたもので、特定の銘柄・金融商品の売買を推奨するものではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。
もう一段深掘り：実質金利と株式リスクプレミアムを“セット”で見る方法
実質金利は割引率の土台ですが、投資家が株式に求める上乗せ（株式リスクプレミアム：ERP）も同時に動きます。そこで、実質金利とERPをセットで確認すると「実質金利は追い風なのに株が弱い」などの違和感を説明しやすくなります。
初心者向けの簡易ERPチェック
厳密なERP推計は難しいですが、入門としては次のような簡易指標で十分です。
- 株式益回り（E/P）：市場のPERの逆数（例：PER20倍ならE/P=5%）
- 実質金利：10年実質金利（例：+1.5%）
この2つの差（E/P − 実質金利）をざっくり「株式を持つ上乗せ」と見立てます。例えば、E/P=5%で実質金利=1.5%なら差は3.5%です。差が急に縮む（＝株が相対的に割高化）と、少しの悪材料でPERが崩れやすくなります。逆に差が広い（＝株が相対的に割安）なら、押し目が機能しやすくなる、という見立てができます。
実務での使い方：3つのルール
この簡易ERPを、次のようにルール化すると迷いが減ります。
- 差が縮小しているのに高PERを買い増さない（“追いかけ禁止”）
- 差が拡大し始めたら、指数の分割買いを再開する（“押し目の条件”）
- 差が急縮小したら、リスク量を落として現金・短期債を増やす（“守りの合図”）
要するに、実質金利だけでなく「株の価格（PER）がその金利環境に見合っているか」を定量っぽく点検する、という発想です。これだけで、相場が過熱しているのに“金利が低いから大丈夫”と楽観してしまう事故を減らせます。
ファクター投資への応用：実質金利レジームで傾ける
個別株が難しい場合でも、ファクター（バリュー、クオリティ、モメンタム等）に分解して考えると運用が簡単になります。
一般に、実質金利が上昇しやすい局面では、割引率上昇に弱い「ロングデュレーション（高PERグロース）」が不利になり、相対的にバリューやクオリティが優位になりやすい傾向があります。反対に実質金利が低下しやすい局面では、グロースやモメンタムが走りやすいことが多いです。
ここで大事なのは、“当たり前の話”をルールに落とすことです。例えば、実質金利上昇トレンドでは「グロース比率を0にする」のではなく、上限を決めて持ちすぎないだけでも効果があります。極端な予想より、運用の継続性が勝ちます。
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