リバランスとは、値上がり・値下がりで崩れた資産配分を目標へ戻す作業です。毎月機械的に行う方法もあれば、目標から一定割合ずれたときだけ行う方法もあります。問題は頻度に正解があるかではなく、売買コスト・税・相場の偏りを含めて、どの条件なら実行するかを先に決めることです。
株式60％、債券40％を目標とする100万円のポートフォリオを例にします。株式が80万円、債券40万円になれば総額120万円、株式比率は66.7％です。目標へ戻すなら株式を8万円売り、債券を8万円買うことになります。比率だけでなく、売買金額と税コストを計算してから判断します。
カレンダー型と乖離型の違い
カレンダー型は毎月、四半期、年1回など日付を固定します。管理は簡単ですが、ほとんどずれていない時にも売買します。乖離型は株式比率が目標から例えば5ポイント以上離れたときにだけ動かします。売買回数を抑えやすい一方、比率を毎日確認しなければならず、急落時に判断が必要です。
目標60％に対して株式比率が54％なら、差は6ポイントです。総額100万円なら株式60万円、債券40万円が目標で、実際が54万円と46万円なら6万円を株式へ移します。総額が同じという仮定です。値動き中に比率が変わるため、注文直前の価格で再計算します。
積立と配当を使えば売却を減らせる
毎月5万円を追加投資する場合、株式へ全額投入することで配分を戻せることがあります。株式58万円、債券42万円、現金5万円の状態なら総額105万円、株式比率は55.2％です。新規資金5万円を株式へ入れると株式63万円、総額110万円で57.3％へ近づきます。
この方法は含み益の売却を避けられる可能性がありますが、新規資金が常にあるとは限りません。株式が上がり過ぎた局面で株式だけを買い続けることもあります。新規資金の投入先を「乖離が大きい資産から優先」とするなら、いつ通常配分へ戻すかも定義します。
配当金や分配金を受け取ったときも同じ考え方を使えます。ただし税引後の金額、再投資手数料、口数単位を確認します。分配金を再投資しても、価格下落で比率が変われば完全なリバランスにはなりません。
コストを配分の判断に入れる
株式を8万円売り、債券を8万円買う例で、売買手数料とスプレッド等が往復合計0.2％ならコストは約320円です。利益確定にかかる税を単純化して、売却益が2万円、税率20％相当なら税額は4,000円です。制度や口座区分により扱いは異なるため、実際の税額は利用先の資料で確認します。
乖離を1ポイント超えただけで頻繁に売買すると、コストが積み上がります。反対に許容幅を20ポイントへ広げれば、配分リスクが大きくなります。許容幅を3・5・8ポイントで比較し、過去の相場を予測するのではなく、売買回数と最大乖離を記録します。
相場が下がったから必ず買う、とは決めない
株式比率が下がった理由が株式の下落なら、買い増しは当初の配分へ戻す動きです。しかし生活防衛資金が不足している、債券の満期資金を使う予定がある、目標配分自体がライフプランに合わなくなった、という場合は別です。リバランスは相場観ではなく、資金用途とリスク許容度を確認する作業でもあります。
急落日に比率が大きく動く場合、1日で目標へ戻す、数回に分ける、積立だけで戻すという選択肢があります。どれが有利になるかは将来価格で変わるため、予測を断定しません。分割するなら「1週間ごとに3分の1」など、注文条件を明文化します。
年1回の監視表を作る
- 目標配分と許容幅を記録する。
- 評価額ではなく現在の比率を計算する。
- 新規積立・配当で戻せる金額を確認する。
- 売買コスト、税、最低取引単位を確認する。
- 次回確認日と、許容幅を超えたときの手順を残す。
分散は損失をなくす仕組みではありません。米SECのInvestor.govも、分散は市場全体の下落を防ぐ保証ではないと説明しています。大切なのは、配分を守ることで相場のニュースに合わせた衝動的な売買を減らし、資金用途に合ったリスクを維持することです。
コメント