決算発表後ドリフト（PEAD）は、予想を上回る決算の後に株価が一日で情報を織り込まず、一定期間同じ方向へ動きやすい現象を指します。ただし、好決算なら機械的に買えばよいという話ではありません。市場予想との差、その差の持続性、発表後の需給を分けて検証します。
「増益」と「サプライズ」は違う
前年同期比20％増益でも、市場が30％増益を予想していれば失望になり得ます。逆に5％減益でも予想が20％減益なら上振れです。会社計画だけでなく、可能なら市場予想、通期進捗率、会社予想の修正幅を確認します。売上より営業利益、営業利益より一株利益が反応材料になる場合もあり、何が予想差を生んだかを特定します。
持続しやすい上振れを選別する
一過性の資産売却益や為替差益より、数量増、値上げ、粗利益率改善、継続課金の伸びなど本業の変化を重視します。上方修正後の新計画が保守的かどうかは、残り期間に必要な利益を計算すると見えます。上期営業利益60億円、新通期計画100億円なら下期必要額は40億円です。前年下期が35億円なら必要成長率は約14％です。
発表翌日の値動きを三段階で確認
- 寄り付き：窓の大きさをATRで標準化する
- 前場：VWAPと初値を維持できるかを見る
- 引け：日中レンジの上位で終わり、出来高が残るかを確認する
前日終値2,000円、20日ATR80円、翌日初値2,200円なら窓は2.5ATRです。材料が強くても短期的な過熱は大きいため、寄り付きで追わず、初値またはVWAPへの押しと出来高減少を待つ選択肢があります。
損切りと保有期間を混ぜない
ドリフトは数週間続く可能性を扱うため、5分足のノイズだけで撤退すると仮説と時間軸が合いません。一方、決算日の安値や窓上限を明確に割り、業種指数にも劣後するなら仮説は弱まります。価格の失効条件と「10営業日で相対強度が出なければ見直す」といった時間条件を分けます。
PEADを使う目的は、好決算を追いかけることではなく、市場が情報を再評価している過程を測ることです。予想差、本業の持続性、発表後の受容、相対強度を一枚の記録表で追うと再現性が高まります。
サプライズを標準化する
企業規模が違う銘柄を利益額だけで比べず、予想差率を「（実績－予想）÷予想」でそろえます。予想EPS100円に対して実績115円なら＋15％です。ただし予想母数が小さい企業は率が極端になりやすいため、売上高、営業利益、EPSの三つを並べます。市場予想が取得できない場合は、会社計画に対する進捗と発表前の株価反応を代替情報にします。
ギャップの大きさをATRで比較する
同じ10％の上昇でも、通常値幅2％の大型株と通常値幅8％の小型株では意味が違います。ギャップ幅÷20日ATRで標準化し、過去の決算日と比較します。3ATRを超える窓は強い再評価を示す一方、短期の利食いも出やすいため、初日の終値位置と翌日の安値を重視します。
指数調整後リターンを使う
発表後に5％上がっても業種指数が6％上がっていれば、個別材料の強さは確認できません。銘柄騰落率から業種指数騰落率を引いた相対リターンを1日、5日、20日で記録します。初日＋4％、5日＋6％、20日＋9％と広がるならドリフト候補ですが、初日＋4％から5日0％へ縮むなら織り込みが終わった可能性があります。
次の決算まで持ち越さない設計
PEADの仮説は今回の決算情報の再評価です。次回決算をまたぐと新しいイベントリスクへ変わります。保有期限を20営業日、次回決算の5営業日前、業績修正発表のいずれか早い日とするなど、時間出口を定義します。利確も固定率だけでなく、相対強度の低下、出来高を伴う窓埋め、業種指数割れで段階的に行います。
検証では取引コストと寄り付きの滑りを必ず含めます。発表翌日の初値で約定した前提と、最初の30分後に入った前提を分けると、理論上のドリフトが実際に取りやすいか判断できます。
決算期ごとに最低20例を集め、上振れ率の大きさだけでなく大型株・小型株、上方修正あり・なしに分けます。母数が少ない段階で勝率を断定せず、平均Rと最大損失を併記することが重要です。
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