損切りルールの作り方｜下落率より買った理由を確認する

損切りは、何%下がったら機械的に売る技術だけではありません。買った理由が壊れたのか、価格だけが動いたのか、資産全体のリスクが増えたのかを区別するためのルールです。特に個別株では、購入前に売却条件を書いておかないと、下落後に都合のよい理由を作りやすくなります。

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売却条件を3種類に分ける

1. 仮説崩れ：成長率、競争優位、財務、経営方針など、買った根拠が崩れた。
2. 価格リスク：1銘柄の損失が資産全体で許容できる額を超えた。
3. 時間切れ：設定した検証期間に、期待した改善の兆しが出ない。

この3つは混ぜないのがコツです。仮説が維持されていても、ポジションが大きすぎるなら縮小する理由になります。一方、価格が下がっただけで事業仮説まで否定する必要はありません。

先に金額から逆算する

投資資産500万円のうち、1回の失敗で許容する損失を1%の5万円とします。購入価格から売却基準まで10%の値幅を取るなら、ポジション上限は50万円です。計算は「許容損失額 ÷ 売却までの値幅」。この順なら、値動きが大きい銘柄ほど自然に購入額が小さくなります。

売却ルールをメモするテンプレート

• 購入理由：どの数値・出来事を期待するか。
• 否定条件：何が起きたら仮説を取り消すか。
• 検証日：次回決算、6か月後など。
• 上限損失：金額と資産全体に占める割合。
• 行動：全売却、半分縮小、追加調査のどれか。

避けたい二つの失敗

一つは、損切りラインを下落のたびに下げること。もう一つは、短期の値動きだけで長期投資の根拠を撤回することです。決算資料や事業指標を確認し、どの条件に当てはまったのかを記録します。損切りは損失をゼロにする仕組みではなく、次の判断を感情だけに任せないための仕組みです。