取引画面の最終価格では清算ラインへ達していないのに、ポジションが強制的に閉じられた。無期限先物では、最終約定価格ではなく、指数価格などから算出するマーク価格を含む別の基準で証拠金や清算を判定する取引所がある。
目的は一時的な異常約定だけで清算が連鎖することを抑えることだが、マーク価格を知らずに最終価格だけ見ていれば、余力を誤認する。具体式と清算ルールは取引所・商品ごとに異なる。
三つの価格を区別する
最終価格は直近の約定価格。指数価格は複数の現物市場などを参照して作る外部基準。マーク価格は指数と資金調達要因などから算出され、未実現損益や清算判定へ使われる場合がある。
架空例で最終価格101、指数価格99、マーク価格99.2とする。自分の買いが100なら、最終価格で見る含み益は1だが、マーク価格では0.8の含み損となる。どの表示が口座余力へ反映されるかを確認する。
清算価格は固定された壁ではない
1BTC相当を価格100で買い、初期証拠金20、維持証拠金5、他費用を無視する単純例では、評価損が15へ近づく85付近が危険域となる。しかし実際の清算価格は、維持証拠金率、ポジション階層、手数料、追加建玉、資金調達料で変わる。
クロスマージンでは同じ口座の他ポジションの損益や残高も影響する。別の建玉が急落すれば、このポジションの市場価格が動かなくても口座余力が減ることがある。表示された清算価格を永久に一定とみなさない。
高レバレッジでは小さい価格差が余力を消す
想定元本100万円、自己資金5万円なら、価格5％の逆行で自己資金相当が動く。取引所が5万円全てを損失として許すわけではなく、維持証拠金や清算費用の余地を残して早く処理する可能性がある。
マーク価格と最終価格の差が0.5％でも、余力がほとんどない建玉には大きい。レバレッジ倍率だけでなく、マーク価格が何％動いたら維持条件へ達するかを計算する。
部分ヘッジでも担保構造が違えば清算され得る
現物1BTCを持ち、無期限先物を1BTC売れば、価格変動は概ね相殺される。しかし現物を自己管理し、先物口座には少額の証拠金しか置いていなければ、現物利益を先物口座の支払いへ即時に使えない。
相場上昇時、現物に利益が出ても先物ショートの証拠金が不足し、強制清算される可能性がある。経済的なデルタと、取引所内の清算可能資金は別である。
資金調達料は証拠金を少しずつ変える
資金調達率がプラスなら、一般にロングからショートへ支払う設計があるが、符号、時刻、計算対象は取引所で確認する。0.01％を8時間ごとに支払い、想定元本100万円が一定なら、一回100円、三回で300円である。
小さく見えても、清算ライン近くでは余力を削る。ポジションを持った直後の清算価格と、資金調達後の清算価格が変わっていないかを確認する。
指数の品質と非常時ルール
指数が複数市場から作られていても、構成市場の停止や異常値で算出方法が変更されることがある。中央値、除外条件、更新頻度、代替価格を取引所の仕様で確認する。
急変時には自動デレバレッジ、保険基金、価格制限など別の仕組みも関係する。マーク価格があるから損失が限定されるわけではない。
実務チェック
架空の口座で残高10万円、建玉100万円、維持に必要な額4万円とする。マーク価格の逆行で含み損が5万円になれば、残高から差し引いた余力は1万円しかない。最終価格が一時的に有利でも、清算基準の損益が回復しなければ危険域は変わらない。
追加証拠金を送る計画も、送金時間を含める。ブロックチェーン確認、取引所入金反映、銀行営業時間があるため、価格が急変してから用意しても間に合わない可能性がある。最初から口座内に置く余裕と、外部保管の安全性のトレードオフを決める。
API監視では、最終価格だけのアラートにしない。マーク価格と清算価格の距離、維持証拠金率、利用可能残高、資金調達時刻を監視する。データ更新が止まった場合は、古い安全表示を信じて建玉を増やさない。
最終価格、指数価格、マーク価格、清算価格、維持証拠金、利用可能残高を同時刻で保存する。APIと画面で名称が違う場合は、どのフィールドが清算判定に使われるかを小さい建玉で確認する。
清算価格の直前まで使い切らず、価格差、資金調達料、手数料、送金遅延を含む余裕を持つ。逆指値も、清算より前に必ず成立する保証はないため、板が薄い場面の滑りを加える。
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