資産1,000万円で年間売買代金1億円、片道コスト0.1％なら概算費用は10万円ではなく売買定義に注意する。
売買回転率は一つの数字だけでは判断できない。計算式、対象期間、費用、約定可能性を固定し、売買前に最大損失を決める。
数値例を分解する
購入・売却のどちらを分子にするかを固定し、スプレッドと税も別に計算する。
資産1,000万円で年間売買代金1億円、片道コスト0.1％なら概算費用は10万円ではなく売買定義に注意する。 入力値を一つずつ変え、利益の源泉と損失要因を分離する。
期待値と費用
勝率60％、平均利益1万円、平均損失1万2,000円なら期待値は6,000−4,800＝1,200円。往復費用1,500円なら実行後はマイナス300円になる。
全取引について1分、30分、翌日の損益、最大順行幅、最大逆行幅を保存する。未約定と取消も母集団へ含める。
建玉量の決め方
資産1,000万円、損失予算0.5％なら上限5万円。損切り幅25円なら2,000単位、スプレッドと滑りを含む40円幅なら1,250単位へ減らす。
複数建玉が同じ材料へ反応する場合は合計でストレス計算する。予定損切り価格で全量成立するとは仮定しない。
検証チェックリスト
- 計算式と分母を明示する
- 費用控除前後を分ける
- 外れ値を削除せず表示する
- 前半で決めた条件を後半へ適用する
- 停止条件を取引前に決める
購入・売却のどちらを分子にするかを固定し、スプレッドと税も別に計算する。
よくある失敗
売買回転率が良好な期間だけを選ぶと、相場環境への依存を見落とす。上昇、下落、レンジ、高ボラ、低ボラに分け、取引数が十分か確認する。
平均値が同じでも損益分布は異なる。中央値、最大損失、95％点、最大連敗、回復期間を併記する。一件の大勝ちを除いた成績も計算する。
売買後は予測値と実績値を同じ表に残す。想定との差が続けば、閾値より先にデータ時刻、注文量、流動性、費用推計を見直す。
実務用の記録表
日付、銘柄、シグナル値、発注価格、約定価格、数量、保有日数、費用、MAE、MFE、終了理由を一行へ記録する。未約定は空欄にせず、不成立として残す。
20取引ごとに集計し、期待値がマイナス、滑りが想定の2倍、最大ドローダウンが予算超過のいずれかで新規取引を停止する。停止後に原因を検証し、条件変更は次の期間から適用する。
売買回転率を改善するときは、勝率・利益率・取引回数のどれが変化したかを分ける。取引数を減らして見かけの成績だけ上げても、年間利益や再現性が低下する場合がある。資金曲線と個別取引の両方を確認する。
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